食のサステナビリティは「食器」からも　創業113年、老舗メーカーの先進性 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）

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国内外のサーキュラーエコノミー最新動向

OC記事河村 優

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ニッコー株式会社 常務取締役 三谷直輝氏

「食のサステナビリティ」と聞いたとき、何が思い浮かぶだろうか。 食品ロスや工業型畜産をめぐる気候変動の問題など、食そのものをめぐる社会課題を思い浮かべる人が多いのではないだろうか。だが、食のサステナビリティや循環を考えるうえでは、食を支える製品やサービス・仕組みについても目を向けなければならない。その最たるものの一つが食器だ。いま、需要の高まりに伴う過剰採掘や宅地造成などが原因で、食器の原料となる良質な土や石の資源調達が難しくなっている。一方で、特に業務用の食器を扱うホテル・レストラン業界では、サービス維持という観点から少しでも欠けたり絵柄が剥げただけで食器が廃棄されてしまうことが少なくない。食器をめぐるバリューチェーンは、やむを得ず採掘・製造・利用・廃棄という直線的な仕組みになっているのが現状だ。食そのものと同様に、食器のサステナビリティを考えるうえでも、資源を直線型のモデルからより循環型モデルへ移行する道筋を描くことが重要となる。この食器のサーキュラーエコノミーの移行に真剣に取り組み始めたのが、石川県に本拠を置く1908年創業の洋食器メーカー、ニッコー株式会社だ。ボーンチャイナをはじめ、上質な食器を提供することで知られるニッコーは、ホテルやレストランの業界では広く知られた存在だ。そのニッコーは、2021年4月に陶磁器事業のサーキュラーエコノミー化を推進するプロジェクト「NIKKO Circular Lab」、飲食店のサステナビリティを支援するメディア「table source」を同時に立ち上げ、合わせてレストラン業界のサステナビリティ推進機関、日本サステイナブル・レストラン協会にも加盟した。なぜ同社はこのタイミングでサステナビリティやサーキュラーエコノミーに取り組み始めたのだろうか。今回、同社常務取締役三谷直輝氏にその背景や取り組みについてお話を伺った。

陶磁器業界再建を目指し見えた、事業とサステナビリティの関係性

ニッコーは、1908年に石川県金沢で創業した100年以上の歴史を有する老舗企業だ。もともと硬質陶器をつくる日本硬質陶器株式会社という社名で始まった。日本で良質な食器を製造して、外貨を稼ぐというのが設立の目的だったという。1978年にはボーンアッシュの含有量を50%にまで高めた「ニッコーファインボーンチャイナ」を開発。世界一白いと言われるようになった。創業以来事業も多角化し、陶磁器事業部に加えて、住設環境機器事業や機能性セラミック商品事業が事業の柱となっている。1978年に誕生した「ニッコーファインボーンチャイナ」（出典：ニッコー株式会社）そのニッコーがなぜこのタイミングでサステナビリティの追求と循環型の食器づくりに大きく舵を切ることにしたのだろうか。その大きなきっかけとなったのは、陶磁器業界が直面している危機的な状況に、新型コロナウイルスの感染拡大が追い討ちをかけたことにあった。「陶磁器事業は衰退産業と言えるのではないか」と語る三谷氏。同社に限らず日本の陶磁器業界は全体として非常に厳しい状況が続いている。経済産業省と一般財団法人日本陶業連盟によれば、「日用陶磁器」の年間生産金額は2003年の781億円から2018年の271億円と、約70%減少している。低迷の理由は、安価な輸入品の増加や長期的な不況などだ。ニッコーの陶磁器事業も市場の動きに違わず、1980年代から売上が下降し続けていたが、ホテルやレストランを主要顧客とする同社は、新型コロナウイルスの影響も直に受けることになった。「作れば作るほど売れる時代」はすでに終わっていたが、コロナがその危機的な状況をさらに顕在化させ、事業そのものの構造的な転換を迫られることになったのだ。 次ページ　>原料が枯渇。陶磁器業界の実情

文＝那須 清和

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